学生大会や体験イベントなどを展開する「とちぎeスポーツフェスタ」などの地域活性化事業に活用へ
パソコンの製造・販売を手がけるオーエープラザ（埼玉県八潮市）は2月27日、企業版ふるさと納税を通じて栃木県に100万円を寄付しました。寄付金は、eスポーツを活用した地域活性化や交流促進などの取り組みに活用される予定です。
寄付に伴い、同社の河野一正営業部長らが栃木県庁を訪問し、福田富一知事へ目録を贈呈しました。栃木県では、eスポーツを通じた地域交流や健康促進、社会参加の推進などを目的としたイベント「とちぎeスポーツフェスタ」を開催しており、同社は2024年、2025年の同イベントにも協賛しています。
ちなみに、「とちぎeスポーツフェスタ」は、栃木県宇都宮市のマロニエプラザ（栃木県宇都宮産業展示館）で例年12月頃に開催されるeスポーツイベント。学生チームの頂点を決める大会「VALORANT TOCHIGI CUP」では、予選を勝ち抜いたチームがオフライン会場で決勝戦を行うなど、白熱した試合が展開されます。会場ではこのほか、最新ゲームの体験コーナーや関連企業のブース展示、プロゲーマーや著名ゲストによるエキシビションマッチなども行われ、eスポーツの魅力を幅広い世代に伝えるイベントとして注目を集めています。入場は基本無料で、多くの来場者が参加しています。
とちぎeスポーツフェスタ2025
オーエープラザは、他にも2025年5月に宇都宮市のライトキューブ宇都宮で開催されたビジネスとグルメの複合イベント「ホリエキスポ2025」では、プロゲーミングチーム「ANSWER.M.GAMING」とともにスポンサーとしてブースを出展。自社ブランド「PASOUL」のゲーミングPCを展示し、子どもから大人まで多くの来場者が体験プレイを楽しむなど、eスポーツの普及に貢献しました。
企業版ふるさと納税（地方創生応援税制）とは、国が認定した地方自治体の地域活性化プロジェクトに企業が寄付を行った場合、税額控除などにより実質負担が約1割程度となる制度です。社会貢献や地域との関係構築、SDGs・ESGの取り組みとしても企業の活用が広がっています。
栃木県では「新しいスポーツ王国」を掲げ、eスポーツを通じて地域の魅力を国内外に発信する取り組みを進めています。今回の寄付は、こうした取り組みを後押しするものとして期待されています。
